ブックタイトルConsultant267号

概要

Consultant267号

ータを用いて比較を行った結果、図6に示す通り採掘跡地が大きく沈下しており、噴砂箇所と合わせると採掘跡地で液状化したことにより噴砂が発生して地盤が沈下したことが分かる。■対策工法平井東部地区は地下水位が高く、掘削跡地の緩い砂地盤で被害が発生している。被害を軽減するためには非液状化層厚を増加させ、噴砂や建物基礎付近で液状化が発生しないようにすることが必要である。この液状化の対策工法として、地下水位低下工法を次の4つの理由で採用した。1砂質地盤であり地下水位を低下させやすい2地下水位を低下させたことによる地盤の荷重が増加しても、圧密沈下の発生が懸念される粘性土がない3道路内に設けた対策工で公共施設と宅地内の水位低下を一体的に図れ、宅地内での工事が不要である4対策工工事による住民への負担がない地下水位低下工法は道路内に砕石で囲んだ暗渠排水管を敷設し、地下水を暗渠管に集水・排水することにより、道路および周辺の宅地内の地下水位の低下を図り、平井東部地区ではGL-3.0mまで低下させることとした。全ての道路に暗渠管を敷設することで平井東部地区全体の地下水位低下を図った。暗渠排水は自然流下で下流側の雨水排水施設まで排水させることとした。図2土地条件図1）1明治18年の地形図図3明治18年と平成21年の地形図1）2平成2 1年（東日本大震災）の地形図■再液状化の検証液状化による地盤強度の変化については、図7に示される試験結果図4採掘跡地位置図1）図5噴砂発生箇所図1）Civil Engineering Consultant VOL.267 April 2015041