ブックタイトルConsultant267号

概要

Consultant267号

図7液状化による地盤抵抗の変化2）図8液状化層と沈下量相関図1）図6東日本大震災の液状化による沈下量図1）を比較すると、沈下量が10cm以下とのように、液状化層の深層部では地盤強度が増加しており浅層部では強度が減少している。東日本大震災による液状化によって、掘削跡地の埋め土の深層部では強度の増加が同様に発生している可能性がある。地盤強度の変化は震災前後のボーリング調査結果を比較することにより確認できるが、同じ位置で調査を行っていないため直接ボーリング調査結果から判断することは出来なかった。このため、DEMデータによる沈下量とボーリング調査結果による液状化層厚の関係を、図8に震災前後でそれぞれプロットした。震災前の調査による液状化層厚と沈下量の相関が見られ、液状化層厚に対する沈下量は概ね4％であり、震災後の液状化層が震災前と比べて1.5m薄くなっている。これは、同じ沈下量の地盤で震災前後を考えた時、震災前の液状化層厚が液状化で沈下し、深層部の地盤強度が増加したために震災後の地盤は液状化層厚が薄くなったと考えられる。また、地下水位低下工法により浅層部の非液状化層を増加させるため、液状化層厚はさらに薄くなり、残った液状化層厚が今後起こる地震に対して再液状化し地盤沈下が発生する。DEMデータのメッシュ毎に再液状化層厚、再液状化による沈下量を算出し、メッシュ図にプロットしたものを図9に示す。東日本大震災で発生した地盤沈下量と液状化対策後の地盤沈下量なった区域は地区全体の49％であったが、対策後は68％にまであがっており、対策による効果がみられた。■試験施工地下水位低下工法について試験施工を行い、平井東部地区で採用できるかどうかについての確認を行った。図10に示すように、暗渠管は街区幅を想定した35mの間隔でGL-3.5mの深さに配置し、南側の流末に設けた人孔（マンホール）よりポンプアップして西側の道路に埋設されている既設の雨水排水管に排水した。暗渠管と暗渠管の間に模擬家屋を配置することにより、地下水位低下による家屋への影響について確認を行った。また、地下水位低下工法による地下水位低下を