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概要

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表3工種毎の掘削延長1m当たりのCO2排出量（CO2排出原単位）工種細別掘削方法地山等級CO2排出原単位（t-CO2/掘削長m）掘削方法・地山等級別［参考］平均値トンネル工掘削・支保発破CⅡ0.028X+1.011DⅠ0.033X+1.728DⅡ・DⅢ0.035X+2.173機械掘削CⅠ0.008X+1.9814.027CⅡ0.015X+2.292DⅠ0.052X+0.846DⅢ0.055X+1.353覆工コンクリート・防水――0.025X+1.1213.142インバート工インバート掘削――0.002X+0.1140.274インバート――0.019X+0.5772.143注）X：掘削断面積（m 2）を示す■建設分野以外の動向低炭素社会を目指す上で、製品・サービスのライフサイクルをとおしたCO2排出量（LCCO2）の削減が必要となる。LCCO2の予測・評価の活用事例としては、一般社団法人産業環境管理協会によって運営されている「CFPプログラム」6）がある。これは、経済産業省を含む4省庁主導の「カーボンフットプリント制度試行事業」を引き継いだもので、主に製造業を対象に製品のライフサイクルをとおして排出される温室効果ガスの排出量をCO2に換算し、見える化する仕組みである。また世界的には、図11に示すとおりGHGプロトコルでScope3が設定図11 GHGプロトコルScope1?3の概念図7）され、製品輸送、社員の業務上の移動、アウトソーシングした主な生産工程等からの間接排出量を算定することになった。日本でもカシオ計算機株式会社8）、大日本印刷株式会社9）、本田技研工業株式会社10）等で自ら評価がなされ、その結果がHPで公表されている。■建設分野のLCCO2の課題建設分野のLCCO2を予測・評価するに当たっては、建設分野以外との違いから以下の課題が挙げられる。1社会資本整備の場合、構想から施工までの期間が長く、構想・設計の予測条件が実施工と異なる可能性がある。2工事完了後の利用や維持・管理方法、供用期間等の推定が困難（現時点の社会資本LCAでは、供用、維持・管理は対象外）。3 CO2排出量以外に、施設の必要性等の様々な観点で複合的に評価することが必要。低炭素社会の実現にはLCCO2の予測・評価の活用が有効であり、建設分野では使いやすさと計算精度が両立したCO2排出原単位の整備に加えて、前述の課題の解決が求められている。＜参考資料＞1）国土技術政策総合研究所・土木学会：社会資本のライフサイクルをとおした環境評価技術の開発に関する報告-社会資本LCAの実践方策-、平成24年2月2）国土技術政策総合研究所：第34回環境システムシンポジウム「持続可能なグリーン社会の実現に向けた社会資本LCA技術」、http://www.nilim.go.jp/lab/dcg/lca/events.htm3）国土技術政策総合研究所：工事工種体系ツリーの細別（レベル4）に対応した環境負荷原単位一覧表、http://www.nilim.go.jp/lab/dcg/lca/database/worktype/e_w2010beta.xls4）菅林他：トンネル工事を対象とした設計条件の違いによるCO2排出分析、平成26年度土木学会全国大会概要集、平成26年8月5）（一社）日本トンネル技術協会：トンネル年報20136）（一社）産業環境管理協会：カーボンフットプリントコミュニケーションプログラム、http://www.cfp-japan.jp/7）みずほ情報総研（株）：サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等に関する調査・研究会第1回グローバル対応分科会資料、http://www.meti.go.jp/committee/kenkyukai/sangi/supplychain_gas_global/001_05_01s.pdf8）カシオ計算機（株）：http://www.casio. co.jp/csr/env/data/scope3/9）大日本印刷（株）：http://www.dnp.co.jp/csr/environment/theme11g.html10）本田技研工業（株）：http://www.honda.co.jp/environment/face/2012/case19/episode/episode01.htmlCivil Engineering Consultant VOL.270 January 2016043