 | 国際化の進展や国内の雇用情勢の変化等により、技術者のCPDの必要性が広く認識されるようになり、技術士においては平成12年4月の技術士法の改正により継続教育が技術士の責務をなりました。
建設分野においても各所で技術者のCPDに対する検討が進みました。多様化した社会において新しい課題に的確に答えていくためには、専門とする技術領域はもちろんのこと、幅広い領域での知識が必要となっています。このために技術者が主として属する学協会が提供するCPDプログラムだけでなく、関連学協会が提供するCPDプログラムも含めてプログラムを提供することが有効と考えます。
この様な背景から、建設分野に関連したCPDプログラムの相互協力や提携のあり方に関する情報交換の場として建設系CPD協議会が発足しました。
協議会でも、各団体の独自性を保ちながら土木技術者が行うCPDに便宜を図るため、各学協会で緩やかな連携をとりつつシステムを共有することで相互協力することとなりました。
当協会では、建設系CPD協議会のシステムに参加し、加盟している団体と包括的継続教育プログラムの相互認定を行っています。
協議会では、平成17年7月よりプログラム検索・閲覧システムを開設し、加盟団体のプログラム情報を提供しています。
建設系CPD協議会 加盟団体
|  | （社）空調調和・衛生工学会 |
| | （社）建設コンサルタンツ協会 |
| | （社）地盤工学会 |
| | （社）全国土木施工管理技士会連合会 |
| | （社）土木学会 |
| | （社）日本環境アセスメント協会 | | | （社）日本コンクリート工学協会 |
| | （社）日本技術士会 |
| | （社）日本造園学会 |
| | （社）日本都市計画学会 |
| | （社）農業農村工学会 |
| | 土質・地質技術者生涯学習協議会 |
| | （社）日本建築士会連合会 |
| | （社）全国測量設計業協会連合会 |
| | （社）全国上下水道コンサルタント協会 |
| | | | | ※平成23年6月現在 15団体 | |
