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概要

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肺炎24.2%心不全15.5%呼吸不全など7.7%心筋梗塞など10.3%気管支炎1.7%その他25.2%N=9210% 20% 40% 60% 80% 100%脳梗塞4.6%脳内出血4.5%腎不全4.2%肝硬変など2.1%（2004年5月14日神戸新聞による再集計をもとに図を作成）図2災害関連死の死因（阪神・淡路大震災）災害の2つの死因「直接死」「災害関連死」を知る阪神・淡路大震災、新潟県中越地震、東日本大震災などにおいて、避難所等で健康を害して死亡するという「災害関連死」がみられた。災害による死因には「直接死」と「災害関連死」の2つがある。直接死とは、地震で建物が倒壊する、水害や土砂災害で濁流に巻き込まれるなど、災害が直接的な原因となって亡くなる人たちである。しかし、災害での亡くなり方にはもう1つ、災害関連死がある。消防庁の定義では「災害発生後疾病により死亡した者の内、その疾病の発生原因や疾病を著しく悪化させたことについて、災害と相当の因果関係があるとして関係市町で災害による死者とした者」と定義されている。災害発生後の今までとは違う日常を過ごす中で、体調を崩したり持病を悪化させたりして亡くなってしまった方である。このような亡くなり方も災害と関係があるのではないか、災害で体調を崩して死んでしまったのだからというのが「関連死」といわれている理由である。図1の割合の大きさを見ても、関連死は無視できない問題であることがわかる。阪神・淡路大震災では約900人が災害関連死として認定されている。その原因の1つにトイレ問題が挙げられる。阪神・淡路大震災での災害関連死の死亡原因（図2）を見ると、3割程度が心筋梗塞・心不全・脳梗塞・脳内出血で亡くなっている。ストレスの蓄積もあるが、トイレを無理に我慢したことも少なからず影響していると考えられている。トイレを我慢して水を飲まなかったり食事を摂らなかったりするために、血液の流れが悪くなり心臓に負担をかけて、死を招いたと言われている。「災害時のトイレの現状」を知ることが対策への動機づけになる東日本大震災では、断水や停電、給配水管の損壊、汚水処理施設の被災等により、多くの地域において水洗トイレが使用できなくなった。そのため、災害発生直後のトイレは排泄物で一杯になり、劣悪な衛生状態となったところも少なくない。設置された仮設トイレは、通常は工事現場用として使われているトイレであったため、狭い、暗い、和式、段差があるなど、高齢者や障害者にとって使用しにくいものであった。そのことが苦痛でトイレに行きたくなくなり、水分や食事を控えてしまい、その結果、脱水症状や体力低下などの健康悪化を引き起こし、時にエコノミークラス症候群で死に至ることもあった。一方で、発災直後の緊急的な対応として、携帯トイレや簡易トイレが役立った事例もあった。これまでの災害時におけるトイレを巡る課題をまとめると、1断水で既設トイレが使えない（水がないので汚物が流れず、積み上がったまま放置状態、使用可能なトイレの確保や必要数の設置に時間がかかる）（写真1）、2利用しにくい構造の災害用トイレが多い（狭く人が入って用を足すのにぎりぎりのスペース、暗い、多くの組立トイレは強風に弱い）、3高齢者や障害者への配慮が不十分（車いすで使えるトイレが少ない、段差があったCivil Engineering Consultant VOL.271 April 2016021